アメリカで何度も起こる銃乱射事件に日本人はどうしてアメリカでは銃規制ができないのか、とコメントしたりする。そんな中で思いついた思考実験を書いてみる。
■天皇銃による乱射事件の多発
2010年頃から日本で問題になりはじめた問題である。銃らしいもので殺傷事件が起こる。大通りで、ショッピングモールで、小学校で。社会に強く不満を持つものが、力がほしいと天皇に祈ることで特別な銃が実体化され、至る所で銃乱射が発生するようになった。年々件数と犠牲者は増え続けた。研究の結果、以下の結論が得られた。
・天皇や皇室に強く祈ると銃のようなものが実体化する。これを天皇銃と呼ぶ
・天皇銃の乱射事件は年間20-30件程度
・天皇銃の威力はアサルトライフルほどでリロード不要、50発ぐらいで弾切れ
・老若男女問わず日本国籍、日本語話者のみに日本領土内で与えられる
・他者が銃に触れると消える
・天皇制度の完全消失以外に天皇銃の実体化がなくなることはない(二度と天皇制は復活しない)
天皇制度の廃止といっても条件があり、天皇陛下本人の辞任だけではだめで、憲法改正による廃止、宮内庁の完全解体、皇室と関連組織と元皇族などの関係地位消失により、天皇銃は実体化しないようになるものとする。つまり、陛下が「朕、消えっから」というだけでは駄目で、国会や皇室の同意、国民の憲法改正投票を経てようやく問題が完全解決されるということ。
さて、このような解決条件を課せられた場合、日本国民は天皇制度の完全解体に同意できるだろうか？
本邦の場合、天皇陛下自らが廃止しようと言い出すような気がするが、保守派議員や右翼団体、宮内庁も内心は嫌がるのではないだろうか。銃乱射の頻度にもよるだろうが、年20件ぐらいなら、天皇銃対策予算を取って何とかするみたいな方向に行くような気もする。いずれにせよ思考実験の条件の場合、天皇制度の完全解体に反対する人がいるというのは想像できる。間違いなく右翼活動家が何らかのロビーをするだろうし。
■銃への文化的愛着
アメリカ文化の象徴的立場というところから連鎖して天皇制度に結びつけてみた。こう考えると根付いた文化を捨てるというのはなかなか難しく、銃規制反対派が堂々と意見するのも理解できるのではないか。思考実験と違って、すでに存在する銃を取り上げるコストやそれに伴う反発、その後の規制を継続するコストを考えても実現が不可能なように思える。
完全規制はできなくても年齢制限の緩和とかしなくていいじゃんっていう意見もあるだろうが、そうでなくても銃乱射は起こっているので、相当ハードルの高い規制を除いて乱射事件の解決はしないだろう。100年後もアメリカは銃社会のままだと思う。
